【記念品の選び方】表彰式の企画・運営で失敗しない成功要点

社員表彰や記念の場で贈られる品物は、単なる贈答品ではなく「感謝の形」としての役割を持ちます。どのような記念品を選ぶかによって、受け取る側の印象やモチベーション、さらには組織全体の雰囲気に影響を与えることがあります。

一方で「社員が本当に喜ぶものは何か」という問いには、明確な答えが存在しません。目的や会社の文化、予算、使用頻度、記憶に残るかどうかといった複数の要素が関わるため、担当者にとって選定は迷いやすいポイントです。

本記事では、実務担当者が自力で最終判断できるように、外さない判断軸と予算別の代表候補30選を整理しました。さらに、名入れや納期の注意点、ユニークな選択肢、税務の基本的な確認ポイント、発注までの流れを体系的にまとめています。

この記事を読むことで、次のような情報を得られます。

• 記念品を選ぶ際に役立つ4つの判断軸
• 象徴・実用・普遍・文化の4カテゴリから外さない定番候補
• 予算帯別に整理された30の代表アイデア
• 名入れや納期に関する実務的な配慮点
• 税務・発注フローを踏まえた実行プロセスの流れ

社員の努力を適切に讃え、記憶に残る体験を設計するための参考として、お役立ていただければ幸いです。

表彰式は単なるイベントではなく、組織全体の成長につながる仕組みです。この仕組み（制度）を設計する方法は、こちらで詳しく解説しています。
→社内表彰制度の作り方と効果、リスクまで解説
表彰制度に関しての全体像をわかりやすく書いた記事はこちら→表彰制度の全体像ガイド

なお、本記事で取り上げる内容はあくまで一例であり、すべての企業や状況にそのまま適用できるわけではありません。実際に導入を検討する際には、小規模なテストや社内調査を行い、自社の目的や環境に合っているかを確認していただくことをおすすめします。

記念品選びの成功を左右する4つの判断軸

記念品は、単に金額や外見の豪華さで決めるものではありません。
選定の際には、「何のために贈るのか（目的）」、「組織の文化や雰囲気（社風）」、「どのくらい使われるか（使用頻度）」、「どのように記憶に残るか（記憶性）」 といった複数の視点から検討することが重要だと考えられています。

• 目的：表彰や贈呈の目的を明確にし、その意図に合う品かどうかを検討する。
• 社風：組織の文化や雰囲気に合った品かどうかを見極める。
• 使用頻度：贈った後、どの程度使われるか、保管されるかを考慮する。
• 記憶性：授与の瞬間や品自体がどのように記憶に残るかを意識する。

これらの視点を最初に整理することで、記念品の選定が進めやすくなり、導入後の満足度も高めやすくなります。

喜ばれやすい定番記念品カテゴリとそれぞれの特徴

記念品は多様ですが、多くの企業で採用されやすい選択肢は大きく4つのカテゴリに整理できます。
象徴・実用・普遍・文化 という異なる特性を理解し、状況に応じて組み合わせることで、幅広いシーンに対応しやすくなります。

1. 象徴性のある記念品

• クリスタルトロフィー
• 表彰楯

受賞や表彰を「形」として残すことに適したカテゴリです。サイズや素材の選び方によって印象が変わるため、節目や授与の場に合わせた調整が可能です。

2. 実用性のある記念品

• ボールペン
• ステンレスボトルやタンブラー

日常的に使えるため、実際の使用を通じて記憶が定着しやすいカテゴリです。選ぶ際には品質や耐久性を重視することで、長く活用される可能性が高まります。

3. 普遍的に喜ばれる記念品

• 革小物（名刺入れ、キーケースなど）
• 腕時計
• 体験型ギフト

多様な層に受け入れられやすく、長期的な満足度を期待できるカテゴリです。特に革小物や時計は長期間使用されることが多く、体験型ギフトは思い出として残る効果があります。

4. 文化や思い出に結びつく記念品

• 集合写真入りの記念プレート
• 理念やメッセージを刻印したグッズ

組織の価値観や文化を反映できるカテゴリです。単なる品物に留まらず、社員間での共有や語り継ぎに繋がる特徴があります。

予算帯別で探す：社員に響く記念品候補リスト30選

記念品を検討する際は、まず予算帯を基準に整理すると比較が容易になります。各帯域において「象徴性」「実用性」「普遍性」「文化性」を意識して組み合わせると、幅広いニーズに対応しやすくなります。以下は代表的な例です。

5,000円以下

• 小型のクリスタルトロフィー
• ステンレス製のボトルやタンブラー
• エントリーモデルの高品質ボールペン
• スマートフォン関連グッズ

この価格帯は、少額でも日常で使いやすく、全員に配布する場面でも活用しやすいのが特徴です。

10,000円以下

• アクリル製や木製の表彰楯
• 革製の名刺入れやキーケース
• ワイヤレス充電器などのガジェット
• デザイン性の高いステーショナリー

実用性とデザイン性のバランスが取りやすく、個人利用に適した品が選ばれやすい帯域です。

30,000円以下

• 中型サイズのクリスタル記念品
• ガラス製の表彰楯
• 革財布や中級モデルの万年筆
• 体験型ギフト

高級感を意識した選択ができる価格帯で、節目の表彰や特別感を出したい場面に向いています。

50,000円以上

• 大型のトロフィー
• 木製や金属仕上げの高級楯
• 腕時計
• 伝統工芸品
• 宿泊を伴うギフト券

特別感や象徴性を重視する際に検討されやすい帯域です。長期にわたり保存されるものや、一生の思い出につながる体験が含まれることが多いのが特徴です。

名入れのベストプラクティスと文化的配慮：日本における無難な選択肢

記念品に名入れを施すかどうかは、状況や文化によって受け取られ方が異なります。日本では必ずしも歓迎されるとは限らず、無理に刻印しなくても記念品として十分に成立するケースが多いと考えられます。

背景には、日本特有の文化が影響していると指摘されています。幼少期から持ち物に名前を書かされる習慣があるため、大人になってから「ものに名前を入れること」をやや幼稚に感じたり、「ダサい」と捉える感覚につながる場合があると言われています。そのため、名入れを強調しすぎると逆効果になることもあります。

• 名入れは必須ではない
  名入れがなくても十分に価値が伝わります。特に日常的に使うアイテムでは、名前がない方が自然に利用されやすい傾向があります。
• 控えめな方法を選ぶ
  必要に応じて名入れを行う場合は、台座や裏面、プレートなど目立たない部分に控えめに施す方法が無難です。
• 演出と組み合わせる
  名入れそのものよりも、授与の場や式典の演出を工夫することが印象を強めます。贈呈の瞬間や体験を「思い出化」する工夫のほうが、受け手の心に残りやすい場合があります。

このように、日本では文化的背景を踏まえて「名入れをあえて控える」ことも選択肢のひとつです。場面や相手に合わせた柔軟な判断が、記念品の満足度を高める鍵になります。

失敗しない納期設定：発注プロセスと逆算計画の基本ステップ

記念品の準備では、納期を誤ると式典やイベントに間に合わないリスクが生じます。そのため、余裕を持った計画と逆算スケジュールが重要になります。

• 在庫品：数日〜1週間程度で手配できるケースが多い
• 名入れ加工品：1〜3週間程度を見込むのが一般的
• 特注品やオーダーメイド品：3〜6週間以上かかることもあり、余裕を持った計画が必要

式典の6週間前を目安に候補を確定し、社内決裁や稟議を通して早めに発注する流れが望ましいとされています。これにより、想定外の遅延や加工上のトラブルにも対応しやすくなります。

納期は商品や加工方法によって大きく変動するため、実際の注文時には必ず販売元や製作業者に確認することが不可欠です。

マンネリを打破しインパクトを与える：ユニークアイデア10選

象徴的なトロフィーや実用的なアイテムに加えて、制度や文化と結びつけた工夫 を取り入れると、記念品は一層特別な意味を持ちます。以下は検討の参考となるユニークなアイデア例です。

• 特別休暇の付与
  記念品とあわせて休暇を贈ることで、体験そのものが記念になります。
• 自己投資費用の補助
  書籍購入やスキル研修に充てられる補助金を支給し、成長支援と記念を兼ねる方法です。
• 社内イベントでのVIP席体験
  社内パーティーや周年行事での特別席を用意し、表彰と合わせて特別感を演出します。
• 推し活支援
  コンサートや展示会など、本人が応援する活動に使える補助を提供する形です。
• 社是刻印カード
  会社の理念やメッセージを刻印したカードを贈り、文化的な意味を持たせる方法です。
• 社内通貨やピアボーナス連動
  社内で利用できるポイントや通貨を付与し、日常の中で価値を感じられる仕組みとします。
• 社内展示権の付与
  表彰された実績を社内スペースに掲示するなど、成果を可視化する仕組みです。
• デジタル称号（社内ツールでのバッジ）
  社内システムやプロフィールに特別なバッジを表示し、象徴性を高めます。
• 集合写真入りのプレート
  受賞時のメンバー写真を額装したプレートにすることで、共有の思い出として残ります。
• プロジェクト名を刻印したアクリル楯
  具体的な成果や取り組みを形にすることで、記録性と象徴性を両立させます。

このような工夫を取り入れると、単なる「物」以上の価値が生まれ、組織文化や思い出と結びついた記念品として長く印象に残りやすくなります。

経理・税務担当者向け：記念品支給で確認すべき最低限の注意点

記念品の支給には税務上の扱いが関わるため、事前の確認が欠かせません。内容や金額によって課税対象となる場合があるため、経理担当者と相談しながら進める必要があります。

• 金券は課税対象になりやすい
  商品券やギフトカードなどは給与課税として扱われやすいため、注意が必要です。
• 現物は福利厚生費に該当するケースもある
  記念品が一般的かつ社会通念上妥当な範囲であれば、福利厚生費として処理できる場合があります。ただし、最終的な判断は経理部門に委ねられます。
• 高額品は交際費認定の可能性がある
  一定額を超える高価な品物は、交際費として処理される場合があるため、慎重な判断が求められます。

記念品は感謝や評価を伝える重要な手段ですが、同時に税務リスクを伴う点を理解しておくことが大切です。

※最終的な税務上の取り扱いについては、必ず税理士または経理部門にご確認ください。

スムーズな実行のための発注フロー標準モデル

記念品の準備は、式典やイベントの進行と直結するため、計画的に進めることが欠かせません。逆算して工程を整理することで、担当者が変わっても安定した運用がしやすくなります。以下は、一般的なスケジュールの目安です。

• W-6（6週間前）
  目的・対象・予算を確定し、候補となる記念品を一次的に絞り込みます。早めの方向性決定が、その後の調整をスムーズにします。
• W-4（4週間前）
  名入れの可否や納期を確認し、社内稟議を進めます。この段階で承認が下りると、具体的な発注に移行しやすくなります。
• W-3（3週間前）
  最終発注を行い、授与の際の演出（授与動線や撮影など）と内容を整合させます。式典との一体感を高める準備が重要です。
• W-1（1週間前）
  納品された記念品を検品し、梱包・授与順の整理・保管場所の確定を行います。最後の確認を徹底することで、当日の進行が安定します。

このように逆算計画を組み立てておくことで、トラブルのリスクを抑え、当日の式典を円滑に進めやすくなります。

FAQ

まとめ

社員が本当に喜ぶ記念品を選ぶためには、金額や豪華さだけではなく、目的・社風・使用頻度・記憶性 といった複数の視点から検討することが大切です。象徴性のあるトロフィーや楯、実用的な日用品、普遍的に喜ばれやすい革小物や時計、文化と結びつくプレートや刻印グッズなど、さまざまな選択肢があります。

また、名入れは必須ではなく、日本の文化的背景を考慮すれば「控えめ」あるいは「無し」という判断も十分に妥当です。式典や授与の場そのものを印象的に演出することで、品物以上の価値を生み出せます。

さらに、発注スケジュールや税務上の注意点を事前に整理しておくことは、トラブルを避けるために欠かせません。逆算計画を組み、余裕を持って社内調整を進めることが成功への近道です。

記念品は、単なる「物」ではなく、感謝や評価を象徴する手段です。この記事で紹介した視点や候補を参考に、自社の状況や目的に合った形を検討いただければと思います。

※具体的な税務上の扱いについては、必ず税理士や経理部門にご確認ください。